在宅勤務をやる気のない会社

在宅勤務を制度化する気のない会社があります。
コロナ禍で在宅勤務をせざるを得なくなり、しかたなく世間に合わせているだけの会社です。
世間体を気にする会社で、自らの考えがない会社と言えるでしょう。

このブログでは、やる気のない会社の在宅勤務の現状についてまとめます。

在宅勤務をやる気のない会社

やる気がないのに形だけ採用している会社は、社員のパフォーマンスはだだ下がりです。
形だけの在宅勤務をしているなら当然です。

多くの会社は、社員の業務評価を出社勤務を前提しています。
そこでは、業務内容や成果査定、仕事を評価する基準が明確ではありません。上司は部下の仕事振りを見て、「頑張っている」や「真面目で使いやすい」などで評価する傾向があります。
それは言わば日本型雇用でのマネジメントということでしょう。

そもそも、職務内容を規定し、仕事に応じた賃金が支払われる、ということができていたなら、在宅勤務の導入はしやすいと言えます。
それができていないため、在宅勤務の導入が難しくなっています。

仕事の範囲と量が明確であれば、社員はその仕事の成果を上げればよいわけですが、明確ではないので成果の評価ができません。替わって「仕事ぶり」で評価されやすくなるわけですが、在宅勤務では「仕事ぶり」が分かりません。
なので潜在的に在宅勤務に対しての拒否反応が起こります。

そうした会社は、最初から在宅勤務を疑っています。

在宅勤務では仕事はできないと思う会社

コロナ禍をきっかけに、好き嫌いにかかわらず在宅勤務が広がりました。
しかし３年が経ち、その間に働き方について考え方を見直した会社と、変われない会社に分かれました。

変われない会社は、在宅勤務では仕事はできないと決めつけます。
ついには、コロナが収束すると踏んだところで痺れを切らして元の勤務形態に戻します。
勝手にされればよいと思いますが、その会社の社員と家族はたまりません。
働き方の選択肢は与えられないし、勤務評価方法も曖昧なまま変わりません。多様な働き方や能力に合った働き方は、ここに至っても実現しないので、社員は大変です。

在宅の社員の勤務を疑う会社

在宅勤務では仕事ができないと思う会社は、在宅の社員の勤務内容をも疑います。
そうした会社は以下のようなことを平気で行ないます。

社員を性悪説で見ているので、疑ってかかります。
こうした体質の会社はどこまでいっても変われないでしょう。

また、常に監視することを平気で行なうことが、人権侵害かも知れない、と考えもしません。

このままでいいか

会社を変えれればいいのですが、難しいでしょう。
頑張って中間管理職となっても、自分が社員を監視する役割を担わされます。
そうしたマインドを続けた人たちが、自らの意思で会社を変えることは期待薄です。
こうしたブラックの会社は、どこまで行っても変わりません。
マスコミの餌食になり世間に晒され潰れるか、行政指導によって経営者の入れ替えが起こって変わるか、といった外圧による変わり方しかしないでしょう。

その間の苦しみはいかほどでしょう。
どれだけの不幸が広がるか知れません。
このような未来が予見されるなら、それが分かっているなら、このままではいけません。

自分なりにできることから変えていくことが正しいあり方と思います。
個人としては能力を上げる努力して、能力アップを確認しつつ、会社が将来的にも不幸を続ける体質と見えたならば、見切りをつけるのはありだと思います。

世の中も会社も変化してゆくもの

基本的に世の中も会社も変化してゆくものです。
変化に対応できない会社や経営者は負けていきます。
リモートワークさえ構築できない会社には、ついていく必要はないと考えます。
特に性悪説で経営しているブラック企業なら、見限るのは正しいと思います。

そのような判断をする前提として、先に自分が変わり、考え方もアップデートすることです。
世の中や会社よりも早く変化して、未来を先取りするといいでしょう。

世の中や会社よりも早く変化する

そもそも在宅勤務できるのは、パソコン中心の仕事です。
ネット環境があるから在宅でもできるようになったわけです。

社員が在宅に対応できるように組織を変化させようとするのは、日本の企業のＩＴ化を促進するチャンスであり、欧米に追い越された日本経済を立て直すために必要です。

在宅勤務のベースにあるのは大きな流れです。
個人としても、この流れをいち早く捉え、先取りするためにパソコンのスキルアップすることも一手でしょう。

おわりに

既に仕事の多くがデータ化されています。
大企業の本社などは、その業務はパソコン仕事となっています。
ただ、悲しいかな、昭和的な体質の会社や経営者は、昔のままで止まっています。

働き方についての会社や経営者の考えはなく、在宅勤務はサボりの温床だとか、在宅勤務は認めん、といった結論しかありません。
他社や世の中の動向に反応しているだけでやってきて、判断力のない会社がなんと多いことでしょう。なかには判断さえしていない会社もあります。
そうした会社は、未来を先取りすることはないし、業界をリードすることもないでしょう。

何よりも、在宅勤務をやる気のない会社と経営者の問題は、世の中の流れが分からない、働き方の変化を感じ取れない、という鈍感さにあります。
今回の働き方の変化は、前例となるものがないため、過去の経験に学ぶことができません。

外の世界や自分の知らない世界に変化が生じていることを察知するには、様々な世界との接点を絶やさないことでしょう。小さな変化から始まってやがて大きくなります。その流れに乗って自分を変えていくことが大切と言えるでしょう。

記事の内容が今後への参考になれば幸いです。