コロナ禍をきっかけに始まった在宅勤務は、働き方改革の後押しもあり拡大しました。
しかしここにきて、きっかけとなったコロナは収束しつつあります。
それに合わせて在宅勤務は縮小しています。
コロナが完全に収まれば、出社勤務へ戻ってしまうのでしょうか。
今後の動向は、働き手には関心があります。
この記事では、コロナ収束後の在宅勤務について考えます。
他律的では在宅勤務やテレワークが成功しない理由
自社のポリシーがなく在宅勤務やテレワークを導入した企業は縮小する可能性が高いでしょう。
コロナの鎮静化や働き方改革が減速すれば、また元に戻ってしまうと思います。
外部要因とか、横並び意識から他社の動きに追随しているだけの企業に多いパターンです。
※筆者の会社も追随型のマインドです
在宅勤務やテレワークの成果が出ていない企業は、その制度を廃止するしかありません。
成果の出ている企業と成果の出ていない企業がある分かれ目について考えてみます。
成果を上げている企業は能動的に取り組みを行ないます。
積極的に取り組むので、関連する細部のことまで考え抜きます。
業務範囲の明確化、仕事の評価基準や査定方法の確立、遠隔操作支援ツールの導入と開発、コミュニケーション支援、孤立化を防ぐ配慮、在宅環境確保の支援、就業時間管理方法の構築、在宅勤務の必要経費の手当化などを考えます。
在宅勤務やテレワークを成功に導くために、自ら考え社内インフラを整備していきます。
しかしそこまで行かず、形だけの在宅勤務やテレワークが多いのではないでしょうか。
他社の導入を外形だけ真似る会社はあると思います。
形だけ真似しても、制度化まで図らないなら綻びが生じて、内部から崩れていくでしょう。
成果が上がらず、パフォーマンスは下がっていきます。
在宅勤務やテレワークに成功しない企業の言い訳は決まっています。
「在宅勤務やテレワークは成果が出ない」
「社員が何をしているか分からない」
などは、よく聞く言い訳です。
※筆者の周辺でも聞かれる言葉です
成果が上がらないのは本当のところ、企業側に「やる気」がなかっただけの話しと思われます。
それなのに社員のモチベーションのせいにするでしょう。
在宅勤務やテレワークの推進は自社のポリシーとして行なう
在宅勤務やテレワークの推進は、自社のポリシーにより行なうべきと思います。
前向きな姿勢であってこそ、成功させることが可能というものです。
ポリシーとして推進することに決めれば、業務範囲の明確化や仕事の評価基準の確立などにコンセンサスが得られます。
会社の制度として定着していくでしょう。
どんな業種であっても、在宅勤務やテレワークのできる業務はあるはずです。
在宅勤務やテレワークの導入は、その勤務形態だけに意味があるのではありません。
その前段階としてグレーゾーンの業務をクリアにしてこそ、より一段と成熟した企業へ変われるに違いありません。
業務範囲の明確化や仕事の評価基準の確立などに取り組めば、企業全体に良い影響を及ぼします。
仕事の評価基準の確立は、人材の流出を防ぐことになるでしょう。
業務範囲の明確化は、ブラック的なマインドとの決別になるでしょう。
企業体質そのものを良い方向へ変えることが可能です。
業務範囲の明確化がされていない企業ほど「働らけど楽にならず」の傾向があるのではないでしょうか。
業務量に比して人員が少なかったり、業務内容に対応する組織がなかったりすると、全てのしわ寄せは働き手にきます。常に人が足らない状態で離職率が高く、従業者のモチベーションが下がります。
ブラック的な企業やグレーゾーンの業務が多い会社は注意する必要があります。
在宅勤務やテレワークの導入は、意識改革として捉えることもできます。
一般的に、体質や意識を変えることは最も難しいことです。
在宅勤務やテレワークの導入を定着させるのは、企業自身の「気概」が必要です。
コロナ収束後の在宅勤務やテレワークは定着するのか、それとも縮小するのか
最近になって、コロナ収束後の在宅勤務やテレワークは定着するのか、の論調が多くなってきました。
それらの論調は概ね、在宅勤務やテレワークのメリットに言及しています。
これは将来の主流となる考えでしょう。
筆者は、在宅勤務やテレワークの流れを止めることなく、多様な働き方を推進するべきだと考えます。
単にコロナ禍を避けるために出社勤務を減らしていた、ということではあまりにも後ろ向きです。
未来のあるべき姿を見据えて、多様な働き方を構築すべきと思います。
コロナ収束後の在宅勤務やテレワークは定着するか縮小するかは、企業の判断により分かれるところです。
しかし将来的に、これが定着できない企業は定着できた企業にとって代わられる恐れがあることは予見できるでしょう。
日本は企業のＩＴ化が遅れています。
一般社会も全体的にＩＴ化が遅れています。
経済的に欧米に追い越されてしまった理由のひとつに、ＩＴ化の遅れがあるのは明らかです。
成熟した社会へと移行するためにＩＴ化の推進は必要です。
ＩＴ化を進めるなかで、ＩＴを理解し使いこなせる社会へ進めていくことはマストでしょう。
ＩＴを人任せにして、よく分からないまま翻弄される人ばかりの社会にならないように、企業も社会も一致して取り組む必要があるでしょう。
従業者にとっても在宅に対応する過程で様々なスキルアップが見込めます。
見込めるというのは、ＩＴスキルが必然的に要求されるということです。
当然のことですがＩＴ教育も必要となります。
この記事のテーマとしてあげた、コロナ収束後の在宅勤務やテレワークは定着するのか、という問いかけにはあまり意味はないかも知れません。
なによりも定着させるように主体的に取り組むことに意味があると言えるでしょう。
まとめ
在宅勤務やテレワークの定着ができるかできないかは、企業の姿勢が前向きか後ろ向きかというだけのことです。
他社や世の中の動向をなぞっているだけでは何も進まないと言えます。
何も変えられず変化についていけなくなって、やがて退場となるでしょう。
企業が自ら考え判断してゆくことが大切と思います。
コロナが本当に収束したのか否かということは、まだ予断を許さないとは思います。
まだまだ何が起こるかは分かりません。
まだ途中経過ですが、コロナ収束後の在宅勤務が定着するか縮小するかを考えてみました。
この記事のまとめとしては、社会全体の変化はあるとしても、企業自身が意思を固めれば、その企業の思う方向に動くということです。そして定着できるということです。
必要なものは残るので、未来を切り開いていけばいいと思います。
この記事が参考になれば幸いです。
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